このページのまとめ
- アナジー効果とはM&Aにより企業価値が下がることや不具合が生じること
- アナジー効果の対義語はシナジー効果や相乗効果
- 顧客離れやコストの増大、人材の離脱はアナジー効果といえる
- アナジー効果は企業間にコミュニケーション不足があるときに発生しやすい
- デューデリジェンスやPMIの丁寧な実施によりアナジー効果を回避できることがある
「アナジー効果とは何だろうか?」と気になっている方もいるのではないでしょうか。アナジー効果とはM&A実施後に企業価値の低下や不具合が生じることで、顧客離れや優秀な人材の離脱などを指します。
本記事では、アナジー効果が起こる原因や具体例について解説します。また、アナジー効果を回避する方法や、すでに発生したときの対処法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
目次
アナジー効果とは?
アナジー効果とは、M&Aによって事業間に相互マイナス効果が生まれることです。例えば、各企業の価値が100とすると、M&Aを実施したことでそれぞれの価値が70に下がってしまうなら、アナジー効果が起こったと考えられます。
一般的に、M&Aは相手先企業との統合によるシナジー効果(相乗効果)を得ることを目的に行われますが、必ずしも意図した結果が生まれるとは限りません。統合がうまくいかず、「収益が下がる」「役員や社員が離脱する」などのアナジー効果が発生する場合もあります。
「アナジー効果」の対となる「シナジー効果」とは
M&Aで期待されるシナジー効果とは、双方の企業がそれぞれ単独で活動したとき以上の効果が生まれることです。主に、以下のような成果がシナジー効果となります。
- コスト削減
- 得意先の拡大
- ノウハウ・知識の共有
M&Aにより各事業で重複している部門や投資先の見直しが行われ、コストの削減につながります。相手先企業の得意先にアプローチし、得意先を拡大できるのもシナジー効果のひとつです。それぞれの企業が持つノウハウや知識が共有されることで、新たな商品・サービスの開発にもつながります。
アナジー効果が発生すると、このようなシナジー効果が得られません。アナジー効果として具体的にどのようなことが起こるのか、次の項目で具体的に見ていきましょう。
シナジー効果と相乗効果の違い
シナジー効果と相乗効果は同じ意味です。いずれも2つ以上のものが組み合わさることで、それぞれが別個に存在するよりも価値を生み出すことを指します。
例えば、それぞれの事業が100の価値を生み出していた場合なら、合併や提携などのさまざまな形で協力し合うことにより各自が150、200の価値を発揮します。
元々シナジー効果という言葉は、生物学や生理学で専門用語として使われていた言葉です。近年ではビジネスの場面でも使われるようになり、複数の業務や職能を組み合わせて相乗効果を得られるときや、M&Aにより相乗効果を得られるときに「シナジー効果が得られた」と表現するようになりました。
一方、相乗効果は、学問やビジネスの場面以外でも頻繁に使われる言葉です。1+1が2よりも大きくなるような効果を得られたときは、「相乗効果があった」と表現することがあります。
シナジー効果とグループシナジーの違い
グループシナジーとは、2つ以上の事業を、それぞれが単独に存在するよりも価値のあるものにする取り組みです。シナジー効果と同じですが、グループ企業に限定した意味で使われる点が異なります。グループシナジーでは、資本関係のない個別の企業として存在するのではなく、同じグループに所属することにより価値の向上を実現します。
グループシナジーによって生み出される価値については、以下をご覧ください。
- 規模の経済の実現
- ブランドバリューの向上
- ノウハウの共有
- 経済基盤の強化
- バリューチェーンの強化
- 適材適所の人材配置の実現
なお、「規模の経済」とは、規模が大きくなることにより取引先への発言力や、政府機関や金融機関への信用力が増大することです。
グループシナジーを生むためには、グループ各社・各事業の方向性を一致させることが必要です。単に企業をまとめただけでは、グループシナジーは生まれません。グループとしての理念を掲げ、各社・各事業に周知させることはもちろんのこと、グループとしての成長を常に主軸においた意思決定をすることも求められます。
アナジー効果の7つの例
アナジー効果として起こりうる内容はさまざまです。起こりうるアナジー効果には以下のようなものがあります。
- 顧客離れが起きて売上が下がる
- 多角化経営の失敗によりコストが増える
- 経営陣や優秀な人材が離脱する
- 社員のモチベーションが低下する
- 会計上の損失が出る
- 子会社を支援するために労働力が低下する
- 経営者の意欲が低下する
アナジー効果として想定される内容について、詳しく見ていきましょう。
1.顧客離れが起きて売上が下がる
M&Aで売り手企業の体制を大がかりに変えるといった統合が行われると、売り手企業の顧客離れが起こる可能性があります。
売り手企業がそれまで築いてきた伝統や企業文化、ブランドイメージが失われることで、それまで応援してきた重要な顧客が離れてしまう場合があります。例えば、急成長を遂げた大手ベンチャー企業が伝統のある老舗企業を買収し、自社のカラーに体制を変えるといったケースが挙げられます。
その結果、売上が下がるというアナジー効果が起こりかねません。
統合による顧客離れを防ぐには、それぞれの企業の文化やこれまでの事業活動を尊重し、話し合いを重ねて統合していくことが大切です。
2.多角化経営の失敗によりコストが増える
M&Aでは、既存事業とは異なる市場に進出する多角化経営を目指す戦略も行われます。多角化経営の戦略は、事業リスクを分散させ、販路や生産設備・経営ノウハウの面でさまざまなシナジー効果が期待できます。一方で、新規事業についてノウハウがないと、コスト増大や業務の負担が増えるなどアナジー効果が生まれる可能性もあるでしょう。
多角化経営にはいくつかのパターンがあり、どのように進めていくかでリスクも変わります。M&Aで多角化経営を行う場合は、自社に合う戦略を十分に練らなければなりません。
3.経営陣や優秀な人材が離脱する
M&Aに賛同できないなどの理由で、経営陣や優秀な人材が離脱するというアナジー効果もあります。売り手企業で重要なポジションにある人物やベテランの技術者など、これまで経営を支えていた人材が離脱してしまう場合、事業に影響を及ぼす可能性もあるでしょう。
特に中小企業では特定の人材に権限が集中しているケースもあり、その人材が離脱することは統合後の事業を進めていくうえで大きなマイナス要因になります。重要人物の離職は、連鎖的に他の社員の退職につながる恐れがあるので注意が必要です。
4.社員のモチベーションが低下する
M&Aにより会社の体制が変わり、社員のモチベーションが低下する場合もあります。モチベーションが下がると仕事への意欲がなくなり、生産性を下げる場合もあるでしょう。離職につながる可能性もあります。
特に売り手企業の経営者は、他会社の子会社となることで権限が変わったり裁量権の一部が制限されたりすることがあります。自分の意思を経営に反映できなくなり、仕事への積極性を失ってしまうかもしれません。子会社の経営者が業務への意欲を失えば、経営にアナジー効果が発生することにつながるでしょう。
5.会計上の損失が出る
M&Aの際には、「会計処理が適切かどうか」「簿外債務はないか」など会計上の問題を見つけるために、適切なデューデリジェンスを実施します。デューデリジェンスとは、売り手企業に対する事前の調査手続きのことです。M&Aを行う場合、売り手企業が抱えるさまざまなリスクを把握する必要があります。リスクは財務や法務など多岐にわたり、外部の専門家などへの依頼も含め、徹底的に調査しなければなりません。
このデューデリジェンスが十分でないと、会計上の大きな損失が出る可能性があります。例えば、多額の簿外債務がある企業とM&Aを締結してしまうと、多額の債務を負担することになります。
6.子会社を支援するために労働力が低下する
経営資源やブランド力が魅力で買収した企業でも、まずは経営の立て直しが必要かもしれません。そのようなケースでは、M&A実施後、買収先への資金投入や人材派遣などが必要になります。
長期的に見ればプラスになる可能性はあっても、短期的に見れば多大な負担を負うことになります。自社の資本を減らすだけでなく、人材派遣により本業の労働力が低下し、生産性が著しく低下するかもしれません。「相手企業の立て直し」を条件としてM&Aを実施する場合は、一時的とはいえアナジー効果は不可避といえるでしょう。
7.経営者の意欲が低下する
M&Aの手法によっては、買収後も相手企業の経営者に残ってもらうことが可能です。また、本来は買収先が消滅する場合でも、経営者の手腕を見込んであえて残ってもらうように契約を進めていくケースもあるでしょう。
しかし、M&A実施後、何らかの事情で旧経営者のビジネスに対する意欲が低下することがあるかもしれません。例えば、以下のような理由から、旧経営者の意欲低下が引き起こされることがあります。
- 自分が創業した会社ではないため、やる気が出ない
- 新しい業種・業務に興味を持てない
- 新しい経営者との意思のすり合わせに疲れた
- ほかのビジネスに興味が移った
- 裁量が減り、息苦しさを感じる
旧経営者の意欲が低下すると、期待するような役割を発揮してもらえず、アナジー効果が引き起こされる可能性があります。M&Aを締結する前に、新しい業務についてどの程度のやる気があるのかを把握しておくだけでなく、旧経営者の裁量権をあまり奪わないようにすることも大切です。
アナジー効果が発生する6つの原因
アナジー効果が発生するのは、いくつかの原因が考えられます。主な原因は主に下記の6つです。
- 企業理念や価値観が異なる
- M&A後のビジョンの認識にズレがある
- コミュニケーションが不足している
- コストを正確に見積もれなかった
- 重要な人材が離職した
- 顧客離れが発生した
アナジー効果が発生する原因について、詳しく見ていきましょう。
1.企業理念や価値観が異なる
企業理念や価値観の違いによって、アナジー効果が発生する可能性があります。企業理念や価値観は、経営陣や社員の行動につながるものです。これまで長く行動の指針としていたものが急に大きく変わると、対応できないこともあるでしょう。
また、創業時から根ざした企業文化はすぐに変えることが難しく、違和感のある変化は受け入れられない可能性があります。
価値観が異なる企業とのM&Aで企業文化が変わると、チームワークの乱れや社員のモチベーション低下などが起こりやすくなります。特に企業理念が社員に深く浸透している会社ほどアナジー効果が発生しやすく、M&Aの際は慎重に対応しなければなりません。企業理念や価値観を理解し、変えられるものと尊重すべきものを考慮することが大切です。
2.M&A後のビジョンの認識にズレがある
M&A後の方向性やビジョンが異なると、アナジー効果が起こりやすくなります。方向性の認識にズレがあると、M&A後に事業を進める際に摩擦が起こる可能性が高まるでしょう。事業が円滑に進まず、社員のモチベーション低下や顧客の不信感を招くことにもなりかねません。
M&Aの準備段階でよく話し合い、方向性やビジョンについて認識を共有することが重要です。
3.コミュニケーションが不足している
売り手企業と買い手企業のコミュニケーション不足も、アナジー効果が発生する原因です。コミュニケーション不足が起こる場面は、M&Aの準備段階と統合後が想定されます。
M&Aの準備段階では、トップ同士が信頼関係を築けてないとアナジー効果が起こりやすいでしょう。
統合のあとは、経営方針に関してコミュニケーション不足があるとアナジー効果が発生します。特に大企業が中小企業を買い取るM&Aではコミュニケーション不足が起こりやすいため、注意が必要です。
4.コストを正確に見積もれなかった
M&Aにどの程度のコストがかかるのか正確に見積もっていないと、予想以上に費用がかかり、M&A後の運営に響いてしまうかもしれません。また、費用が潤沢でないことから、予定していたビジネスを実現できず、M&Aにより期待していたような効果が得られない可能性があります。
アナジー効果を回避するためにも、以下を含むM&Aの実施前後にかかるコストを正確に見積もっておくことが大切です。
- 業務システムを統合するコスト
- 新制度構築・実施のコスト
- 管理体制を整理するコスト
社内制度や管理体制を統合しない場合には、人件費がかさむだけでなく、業務に重複する部分が増え、非効率な経営になってしまいます。しかし、統合する際にも、一時的とはいえコストがかかります。M&Aのサポート経験豊富なM&A仲介会社に相談し、妥当と思われるコストを見積もっておきましょう。
5.重要な人材が離職した
M&Aを実施することにより、従業員の給与や待遇が変わる可能性があります。また、待遇は変わらなくても、企業文化に馴染めない、勤務先が遠くなったなどの不便を感じる従業員もいるかもしれません。
従業員によっては、M&A前に不安を感じて早期退職を希望したり、M&A後に不満を感じて離職したりすることがあります。ビジネスにおいて大きな戦力となる人材が離職する可能性もあるため注意が必要です。
重要な人材が離職したり、大量に人材流出が起こったりすると、アナジー効果は生まれやすくなります。M&A後の事業が軌道に乗るまでに時間がかかり、更なる人材流出を招くかもしれません。
6.顧客離れが発生した
M&Aにより、商品やサービスにも変化が生じることがあります。例えば、商品パッケージのデザインや味、価格といったものが変わることもあるでしょう。顧客によっては、新しい商品・サービスが気に入らず、購入を止めてしまうかもしれません。
また、商品・サービスそのものは変化しなくても、ブランドのイメージが変わってしまうことがあります。今までは「知る人ぞ知る」という少量生産が魅力だったのが、どこでも手に入る希少性のない商品になってしまい、顧客離れを引き起こすかもしれません。
顧客離れが起こると一時的に売上が減少するだけでなく、企業やブランドに対するファンが減り、売上が不安定になる可能性があります。アナジー効果の発生を回避するためにも、顧客が商品やサービスに何を求めているのかを正確に理解し、変革を実施するときは顧客目線で行うことが必要です。
アナジー効果が発生した際の対処法
M&Aにより、すでにアナジー効果が発生している場合は、次の対処法を実施してみましょう。
- 企業文化を尊重した統合プランに立て直す
- 本業への投資も重視する
- ピュアカンパニーを設立する
各対処法を解説します。
企業文化を尊重した統合プランに立て直す
企業文化を尊重せずに統合を実施すると、従業員だけでなく経営陣も負担を抱えるようになり、意欲の減退や離職を招くかもしれません。
企業文化を正確に把握し、可能な限り尊重して慎重に統合を進めていくようにしましょう。すでにトラブルが起こっている場合でも、売却側の企業文化に配慮した変革を行うことで、従業員のモチベーションが向上し、離職を回避できる可能性があります。
本業への投資も重視する
買収先の立て直しに親会社の人材を配置する場合、人材の偏りが生じるだけでなく、本業に支障が生じることもあります。M&Aにより一時的に立て直しが必要なときであっても、本業への投資も重視し、母体が揺らぐことがないようにしておきましょう。
また、本業に資金を投入することで、本業の基盤が盤石になり、買収先に資金投入しやすい状況が生まれます。M&Aを実施する前に、少ない人数でも本業が問題なく稼働できる体制を構築しておくことも大切です。
ピュアカンパニーを設立する
ピュアカンパニーとは、特定の事業のみを行う企業のことです。事業の多角化にはメリットもありますが、アナジー効果も生まれやすくなります。ピュアカンパニーを設立し、特定の事業のみに専念できる環境を構築してみてはいかがでしょうか。
ただし、既存企業から事業を切り出してピュアカンパニーを設立するときは、切り離しによるアナジー効果が生まれる可能性があります。予想される変化をシミュレーションし、母体にもピュアカンパニーにも負担のない形を追求してください。
アナジー効果を回避する4つの方法
アナジー効果を回避するには、対策が必要です。有効な対策には以下の4つが挙げられます。
- PMIを徹底する
- デューデリジェンスを適切に行う
- トップ面談で経営理念やビジョンを確認する
- 専門家の意見を聞く
ここでは、アナジー効果を回避するための4つの方法を解説します。
1.PMIを徹底する
アナジー効果の回避には、PMI(Post Merger Integration)の徹底が必要です。PMIとは、M&Aのあとに行われる統合マネジメントのことです。新体制の構築や経営ビジョンを実現する計画の策定、システムの統合など、一連の取り組みを指します。M&Aの手続きを無事に終えても、PMIがうまく進まないとアナジー効果が発生する原因になるでしょう。
M&Aの直後の現場は混乱しがちです。PMIが不十分な場合、業務上のミスやシステム障害などが起こりやすくなります。PMIの重要性を認識し、取り組まなければなりません。
PMIにおける統合は、主に以下の3つを対象とします。
- 経営統合:企業理念や戦略、マネジメントフレーム
- 業務統合:業務、人材、組織、拠点、情報システム
- 意識統合:企業風土や文化
PMI実施のプロセスは、「戦略統合」「業務統合」「モニタリング」の3つに分かれます。このうち、戦略統合プロセスは売り手企業・買い手企業で事業の認識を共有し、統合後の戦略を策定していく最初のステップです。アナジー効果を回避し、その後のプロセスの成否を左右する重要なプロセスといえるでしょう。
戦略統合プロセスを成功させるには、ビジョンの共有と戦略の策定、統合を推進する人材の育成、統合の状況をモニタリングできる体制作りが重要です。
2.デューデリジェンスを適切に行う
アナジー効果の回避には、売り手企業に対する徹底した調査も必要です。そのためには、適切なデューデリジェンスが欠かせません。
デューデリジェンスの実施により売り手企業が抱えるリスクを把握でき、問題点を踏まえた契約内容に変えることもできます。また、デューデリジェンスのプロセスを通じ、将来の事業計画など重要な経営情報の分析を行い、統合に向けた準備ができます。
売り手企業の経営情報をもとに適切な統合プロセスをイメージし、アナジー効果が起こるリスクを把握してください。
デューデリジェンスの範囲は事業や財務、会計、法務など幅広い種類があり、費用と時間がかかります。ただし、必ずしもすべての分野のデューデリジェンスを行う必要はありません。かけられるコストに考慮し、当該M&Aに必要となる種類を絞って行いましょう。
3.トップ面談で経営理念やビジョンを確認する
M&Aを進めていく段階でトップ面談を行い、経営理念やビジョンを確認しておくことが大切です。話し合いによりお互いの価値観や相性を見極め、アナジー効果が発生しないか確認してください。
経営者としての考え方や価値観、企業文化が似ていれば、M&Aのあともうまく統合できる可能性が高いでしょう。しかし、まったく異なる考え方・価値観を持っている場合は、統合がうまくいかずアナジー効果が発生する可能性が高くなります。
十分納得できるまで話し合ってお互いの経営に関する疑問を解消し、数字ではわからない価値観や人間性などを把握して相互理解を深めましょう。
4.専門家の意見を聞く
M&Aの準備段階ではアナジー効果を回避するための計画的・戦略的な取り組みが必要です。しかし、M&Aには専門的な知識が求められるため、自力で漏れなく準備を進めることが困難な場合もあります。
そのような場面で頼りになるのが、M&Aの専門家です。M&A仲介会社やFA(ファイナンシャル・アドバイザー)、金融機関、士業など、M&Aの支援に対応しているプロフェッショナルを活用しましょう。豊富なノウハウや経験則をもとに、アナジー効果を回避する施策を打ち出してくれます。
まとめ
M&Aを実施するときは、実施後に起こり得る変化を正確にシミュレーションすることが大切です。アナジー効果が起こると、M&Aが無意味なものになるだけでなく、かえって企業の寿命を縮めてしまうことにもなりかねません。
慎重にM&Aを進めていくためにも、専門家によるサポートが必要です。M&Aのサポート実績豊富なM&A仲介会社に相談してみてはいかがでしょうか。
レバレジーズM&Aアドバイザリー株式会社では、M&A後も見据えた慎重かつ丁寧なサポートをご提供しています。ぜひご利用をご検討ください。